○測定機器における校正の必要性

各計測器や測定器はさまざまな種類の精密部品で構成されておりそれらの部品は気温や湿度など、環境の変化によってわずかに膨張や縮小が見られることがあります。
こうした微少な変形の積み重ねは経年変化として測定に影響を与え、測定結果に本来の値とは異なる「誤差」として表れます。

この「誤差」の有無、具合を確認するために定期的な点検作業が必要です。

長く使えばさまざまな場所が劣化し、正しい値を示さなくなることがあります。
明らかな故障がなく作動していたとしても、調整が狂っていしまったり測定部が接触で摩耗してしまったりすれば、正確な測定値が得られない場合があります。

そこで必要になるのが、測定機器の「校正」です。

校正とは、使用している実機が正しく測定できているかを確認する作業です。
実機の値と標準機の値を比較し、差異（ズレ）を把握します。

校正によって調整が必要であると判断された場合は、修理やメンテナンスが行われます。
正しく測定できない測定機器を使っていては、製品の品質を保つことができません。

社内での検査を通っても、納品先の検査で不良品と見なされれば、会社の信用を大きく損なう事態となります。
定期的な校正作業で測定値の精度を保つことにより、自社の製品の品質は間接的に保障されます。
測定機器の校正は、製造業において疎かにしてはならない重要な作業といえます。

なお、校正と修理はセットではありません。

校正＝定期検診、修理＝治療というイメージで別々のものです。
校正依頼でいただいた製品に何らかの不具合が発見された場合、その段階で修理するか返却するかお客様に確認のご連絡をさせていただきます。
この際の費用は校正証明書発行とは別途請求されるのであらかじめご了承ください。
○校正のタイミングについて

校正作業をいつ、どの程度の間隔で行うかについては、明確な決まりがありません。

ISO9001の「監視機器及び測定機器の管理」の項目においては、定められた間隔または使用前に行うこと、そして国際または国家計量標準にトレーサブル（追跡可能）な計量標準に照らし合わせて行うことが示されていますが、校正作業の間隔については明記されていません。 

 

弊社の場合、1〜2年ごとの校正を推奨しております。
絶えず通電している場合3～5年で10％の光量が劣化してきますので万全を期すのであれば5年ほどでの製品交換をお勧めします。

測定頻度が高く、精度の基準も厳しい製品に使用するものならば、安全や品質を担保する必要もあります。
測定機器の使用頻度や使用環境、作業工数や人員、コストなどを考えながら、自社製品の品質管理として問題ないと判断できる期間を定めることが重要です。

○校正により発行される校正証明書について

測定機器の校正は、ただ実施すれば良いわけではなく、校正結果が有効である根拠を示すことが重要です。
校正結果の有効性が立証できなければ、品質保証を担うことができません。
対外的に有効な校正が成立する要件としては、以下のことが挙げられます。

・資格認定された校正員により定期的に校正が実施されている

・校正に使用する標準機のトレーサビリティ（追跡可能性）が確立されている

・校正の手順が手順書により明確になっている

・校正を証明する記録がある

上記の要件を満たした校正業務が行われたことを証明するものとして、校正証明書類があります。
弊社で発行している校正証明書関連書類には、校正証明書や検査成績書トレーサビリティ体系図などがあります。

○校正発行対応表

	校正証明書	試験成績書	トレーサビリティ証明書
インクリメンタル エンコーダ	○	○	○
ワイヤーインクリ（MLS-12,30,50)	○	○	○
ローラエンコーダ(REH-30R)	○	○	○
パラレルアブソ	○	○	○
シリアルアブソ	×	○	○
ワイヤーアブソ	○	○	○
DCカウンタ（表示器）	△ 単体での校正は不可	△ 単体での校正は不可	○

○その他の書類発行はこちら